複利計算機|積立・一括投資でいくら増えるか自動シミュレーション

資産運用の基礎

「複利」という言葉は知っていても、実際にどれくらいの効果があるのか、具体的な金額でイメージできている人は意外と少ないかもしれません。複利とは、運用で得た利益をさらに元本に組み込んで再投資することで、利益が利益を生む仕組みのことです。

このページでは、初期投資額(一括)と毎月の積立額を自由に組み合わせて、将来どれくらいの資産になるかを試算できる計算機を用意しました。NISAやiDeCoのような制度に縛られない、汎用的な資産運用シミュレーションとしてご活用いただけます。

MANELABO / SIMULATION UNIT 03

複利計算機

一括投資+積立の複合パターンに対応
単位:円 / 税引前概算
Input — 投資条件
0
010,000,000
30,000円/月
0300,000
20
150
5.0%
0%15%
Output — シミュレーション結果
最終評価額
投資元本合計
運用益
投資元本 運用益
「72の法則」の目安:資産がおよそ2倍になるまでの年数は、概算で 年です(72 ÷ 想定利回り で算出)。
年次推移テーブルを表示
経過年投資元本評価額
※本シミュレーションは入力条件に基づく概算値であり、将来の運用成果を保証するものではありません。税金・手数料等は考慮していません。投資に関する最終判断はご自身の責任において行ってください。

複利と単利の違い

資産運用における利息の付き方には、大きく分けて「単利」と「複利」の2種類があります。単利は、常に最初の元本に対してのみ利息がつく計算方法です。一方、複利は、前の期間に発生した利息を元本に組み入れた上で、次の期間の利息を計算する方法です。

運用期間が短いうちは単利と複利の差はわずかですが、期間が長くなるほど、複利は雪だるま式に増えていく特徴があります。特に10年、20年といった長期の資産形成においては、複利の効果が最終的な資産額に大きな差を生むことになります。

一括投資と積立投資、何が違うのか

本ツールでは、初期投資額(一括)と毎月の積立額の両方を入力できます。これは、実際の資産形成では「まとまった資金を最初に投資する」パターンと、「毎月少しずつ積み立てていく」パターン、そしてその両方を組み合わせるパターンがあるためです。

一般的に、一括投資の方が理論上の期待リターンは高くなりやすい一方、投資したタイミングでの価格変動リスクを一度に受けることになります。積立投資は、購入時期を分散させることで、価格変動のリスクを平準化しやすいという特徴があります。どちらが良いかは、手元資金の状況やリスク許容度によって異なります。

「72の法則」とは

資産がおよそ2倍になるまでの年数を簡単に見積もる方法として、「72の法則」という考え方があります。「72 ÷ 想定利回り(%)」で計算すると、資産が2倍になるまでのおおよその年数がわかる、という経験則です。

たとえば年利6%で運用した場合、72 ÷ 6 = 12年で資産がおよそ2倍になる計算です。厳密な計算ではありませんが、利回りの違いが将来の資産額にどれだけ影響するかを直感的に把握するための目安として役立ちます。本ツールでも、入力した利回りをもとにこの目安を自動表示しています。

シミュレーション結果の見方

最終評価額は、一括投資と積立投資を合算した将来の資産見込み額です。投資元本合計は、初期投資額と毎月の積立額の合計(運用による増減を含まない金額)、運用益はそこからの増加分です。グラフでは、年数が経過するにつれて運用益の占める割合が大きくなっていく様子を確認できます。

よくある質問

Q. 手数料や税金は考慮されていますか?
考慮していません。実際の運用では、投資信託の信託報酬や売買手数料、運用益にかかる税金(NISA口座を使わない場合は約20.315%)が発生するため、本ツールの試算額よりも実際の手取り額は少なくなる点にご注意ください。

Q. 想定利回りは何%に設定すればいいですか?
将来の運用成果を保証するものではないため、正解はありません。保守的に3%程度、標準的に5%程度など、複数のパターンで試算し、資産形成の幅を把握する使い方をおすすめします。

Q. NISAやiDeCoのシミュレーターとの違いは何ですか?
NISA・iDeCoのシミュレーターは、それぞれの制度特有の非課税枠や所得控除の計算に対応しています。本ツールは制度に紐づかない汎用計算機のため、それ以外の投資(課税口座での運用、退職金の運用試算など)全般にご活用いただけます。

まとめ

複利の効果は、運用期間が長くなるほど大きくなります。一括投資と積立投資を組み合わせながら、ご自身の資金状況に合った運用プランを、複数のパターンで試算してみることをおすすめします。

より詳しい制度別の試算については、新NISAシミュレーターやiDeCoシミュレーターもあわせてご活用ください。